メディア＆エンタメビジネスの世界市場で通用するプロの育成を目指し、本年度から新規開講しているメディア＆エンタテインメントマネジメントコース。1年の半分が過ぎ、2012年度カリキュラムも後半戦に入りました。
今回紹介するのは「メディア＆エンタテインメント会計・財務特論」です。全国ほぼ全てのビジネス系の社会人大学院が、会計や財務に関する科目を開講していますが、K.I.T.虎ノ門大学院では、映画や音楽、スポーツなどメディア＆エンタテインメント領域に焦点を当てて、豊富な実例に基づく講義を行う、他に類を見ない実践的な科目を展開しています。
担当するのは、この分野での経験豊富な2名の教員。現在、スポーツ法を専門とする法律家としてプロ野球選手の契約その他、スポーツ関連の法律問題に従事する大橋卓生准教授（虎ノ門協同法律事務所 弁護士）。そして、株式会社東京ドーム専務として大型興行の招聘に多くの実績を残す秋山弘志客員教授（株式会社東京ドーム 顧問、全国競輪場施設協会 前会長）です。
9月中旬に行われた第2回目の講義では、特に映画ビジネスに焦点を当ててコンテンツビジネスにおける会計の特徴について講義を進めました。
映画のビジネスモデルは、費用と収益の発生するタイミングのずれが大きく、また複数年度にまたがることで、会計上の処理が複雑になります。大橋先生によると「日本でもまだ判断基準が統一されていない」とのこと。講義ではそうした会計処理が、実務の現場でどう行われているか。複数のパターンを紹介し、検討を行いました。
講義が進むにつれて「映画のコンテンツをどのタイミングで資産計上するか？」「収益をどの時点で認識するか？」「興行収入とパッケージ製品の場合の違いは？」など、確かにさまざまな論点があり、制作会社、配給会社、興行会社がそれぞれの立場で、多くの工夫や検討を重ねてきたことがわかります。講義ではこうした複雑な内容をわかりやすく丁寧に解説いただきました。
本科目では今後、映画だけでなくスポーツ興業や施設運営、コンベンション・イベント、音楽など様々な領域についても取り扱っていきます。コンテンツビジネスを軸に、そしてその中でもビジネスモデルが異なる各業態を細かく見ていく学習内容は、専門コースを設けている当大学院ならではの魅力といえるでしょう。
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